【徹底比較：1681・2520・1658】新興国投資の魅力、国内で買えるおすすめETFとは！
「新興国投資の魅力とは？」
「新興国ETFはどの銘柄を買えばよいのか？」
「日本ETFと米国ETF、新興国に投資をする場合、どちらを活用したら得か。。」
皆さま、お疲れ様です！ぴの（ぴの 【公式】＠インデックス怪獣 (@indexpino) | Twitter）です！
本日は新興国に投資をするETFについて、その特徴を徹底比較いたします。
新興国はGDP成長率の高さや、人口増加傾向といった特徴を持っており、投資対象としては大きな魅力があります。
東京証券取引所で扱っている新興国ETFは３種類あり、その特徴はまちまちです。
本日は、①新興国投資の3つの魅力、②３種類のETFの特徴比較、また、③米国ETFを活用すべきでない理由について、ご紹介いたします。
目次
新興国投資の魅力
新興国投資の魅力について、簡単に紹介させていただきます。
高いGDP成長率
先進国と新興国のGDP増加率を比較したものを下に示します。
引用元：BUSINESS INSIDER
このように、先進国と比較をすると、新興国のGDP増加率は高い傾向があります。
GDPと株価は密接な関係性にあり、その国の株価は、長期的にはその国の経済力に見合った水準に近づくという考えられています。
実際に、ウォーレンバフェット氏が重視している、バフェット指数は株式市場の時価総額をGDPで割った値から算出することができ、現在の株価の妥当性をバフェット指数から判断していると言われています。
将来的にもGDP増加率が高い新興国は、リターンが期待できる投資先であると考えられています。
※一方で実際に株価が上昇するかは、「期待されているGDP増加率を超えた成長ができるか」も重要なポイントとなっております。
GDP増加率が高いから「必ず」株価上昇率も高い、とは言えない点には注意が必要です。
労働人口の増加傾向
先進国では少子高齢化が問題となっており、人口減少の傾向がある一方で、新興国ではむしろ人口の増加傾向が続いています。
特に注目されているのが労働人口の増加で、これにより、新興国においては、生産・消費いずれにおいても将来的な増加が見込まれています。
少し古いデータですが、2018年当時において、すでに労働人口は先進国では8.2億人である一方で、新興国では41.6億人となっていることを国連の調査が明らかにしています。
今後も新興国を中心とした労働人口の増加傾向は続くと見込まれており、新興国株式は投資家にとって魅力的な投資先になると予想されています。
分散による安定したリターン追及が可能
多くの個人投資家は米国株や全世界株(オールカントリー)に投資を行っていると思います。
安定したリターンを得るためには、世界に十分に分散した投資が不可欠であると言えます。
リターンが見込めるからと言って特定の国に集中投資をすることは好ましい戦略とは言えません。
実際、ここ10年は米国株がハイリターンをもたらしてきましたが、1970年代・1980年代では欧州株・日本株と比較をして、米国株はアンダーパフォームしていました。
一国に集中した投資はその分リスクが高く、世界の成長からのリターンを取りこぼす機会損失が起こりやすいと言えます。そのために分散投資が重要であると言えます。
実は全世界株式についても、多くのインデックス投資では時価総額加重平均が採用されているために、時価総額の高い先進国に偏った投資となってしまっています。
下に示したように比率を見てみると、全世界株のうち、新興国が占める割合はわずか12%となってしまっています。
十分な分散投資を実行するために、オールカントリーに加えて新興国ETFに資金を向けることにより、十分な分散投資を実現できると言えます。
新興国投資銘柄の比較
日本で購入できる新興国ETFは3つ
東証に上場している新興国ETFには、下記の３つがあります。
・上場インデックスファンド海外新興国株式（MSCIエマージング）：【1681】
・ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ新興国株式・MSCIエマージング・マーケット・インデックス（為替ヘッジなし）：【2520】
・iシェアーズ・コア MSCI 新興国株 ETF：【1658】
1681・2520・1658の比較
これらのETFの比較を行ったものを下に示しています。
まずは投資対象としての指数の特徴と違いについて紹介いたします。
対象インデックス(指数)の違い
①1681と2520はMSCIエマージング・マーケット指数を対象インデックスとしている一方、
②1658はMSCIエマージング・マーケットIMI指数（国内投信用 円建て）を対象指数としています。
両者の違いを説明いたします。
①MSCIエマージング・マーケット指数とは、新興国株式市場の代表的な指数です。
新興国市場をカバーしている最も代表的な株価指数であり、新興国26か国の大型・中型株を対象とした指数です。
1385銘柄が採用されており、新興国26か国の市場の約85％をカバーしています。
②MSCIエマージング・マーケットIMI指数（国内投信用 円建て）は新興国24か国の大型株・中型株・小型株を対象とした指数です。
2656銘柄が採用されており、新興国24か国の市場の99％をカバーしています。
※なお、両インデックスともに、MSCI社（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が算出している指数です。
投資先の国家
MSCIエマージング・マーケット指数に含まれる国は、下記の26か国です。
うち（）で囲った2か国は、上記②のIMI指数の方には含まれていない国となります。
■アジア
中国、台湾、韓国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイ、パキスタン
■欧州
チェコ、ハンガリー、ポーランド、ロシア、ギリシャ
■中東
（サウジアラビア）、トルコ、カタール、アラブ首長国連邦
■アフリカ
エジプト、南アフリカ
■アメリカ地域
メキシコ、ブラジル、（アルゼンチン）、チリ、コロンビア、ペルー
上記の投資先のうち、時価総額が占める比重は下記の通りとなっております。数字は%です。
中国・台湾・韓国・インド・ブラジルといった上位５か国が75％を占めており、特に中国は40％以上の比率を占めていることが確認できます。
時価総額加重インデックスを採用しているため、比重の大きい中国の株価動向が大きな影響を与えます。
投資先の企業上位10社
投資先のうち比重が高いものから順番に10社ピックアップしております。
見てみると中国企業が多くを占めていることがお判りいただけます。
1681・2520・1658、おすすめのETFは？
再度比較を行った図と、ETFの設定以来の比較チャートを示していきます。
他のETFと比較をして有利な点には黄色で網掛けをしています。
チャートの比較をすると、1681と2520は対象インデックスが同じであるためにほとんど同じ値動きをしています。
一方で1658に関しては両者と比較をするとわずかに値動きは異なりますが、その差は僅かなものであると言えます。
比較をした結論から申し上げます。
いずれの資産に投資をするかに関しては、①信託報酬に大きな差がなく、②値動きもほぼ同じという理由から、「絶対に避けるべきETFはない」と判断して良いと言えます。
つまり、どのETFを選ぶかは、ご自身の運用方針によって選んで良いと言えます。
判断基準となるポイントを下に示します。
■1681のメリット：純資産・出来高が高い
→早期償還リスクが最も低い
■2520のメリット：信託報酬が最安値・年２回の決算
→長期投資リターンが最も期待できる・細かく配当金がもらえる
■1658のメリット：小型株を含む・最低購入金額が低い・年２回の決算
→市場網羅性が高く、細かなリバランスや積立が可能・細かく配当金がもらえる
各項目ごとの比較については、下記を参考にしてください。
・対象指数
1658の場合は新興国の小型株にも投資を行っていることもあり、市場網羅性は高いです。
・信託報酬
2520が最も低く、経費上は有利であるために、長期的なリターンは期待できると推測できます。
・純資産と出来高
1681は他の資産と比較をして２倍近く純資産があり、早期償還のリスクは最も低いと予想できます。
また出来高が大きいために、売買したい値段で大きな取引が可能であることもメリットです。
・売買単位と最低購入金額
1658は１株から扱うことができるため、最低購入金額が2000円程度となり、細かな売買ができることはメリットであると言えます。
積立やリバランスを行う際にはとても扱いやすい単位であると言えます。
・決算日
2520や1658では年に２回の決算を行います。細かく配当金を受け取れることを重要視する投資家にとってはメリットであると言えます。
新興国投資では米国ETFを活用すべきではない
日本で購入できる新興国ETFを紹介いたしましたが、昨今では、米国ETFが人気を集めており、中にはVWOやEEMといった新興国を投資対象としたETFもいくつかあります。
私はこれらのETFは三重課税の問題があるために、期待リターンが低く、活用すべきではないと考えます。
三重課税問題について、詳細は下記の記事でイラストで紹介いたしますので、ご参考にしてください。
なお、これらのETFを推奨している記事もお見掛けしますが、いずれもひと昔前の記事だと思います。
現在は日本ETFに関しては、①経費率が下がり、②二重課税調整制度が導入されています。為替コストや売買コストがかかる米国ETFをわざわざ選択するメリットは僅かであると言えます。
まとめ
今回は新興国投資の魅力として①高いGDP成長率、②労働人口の増加、③分散投資のための必要性、について紹介しました。
また、日本で購入できるETFについて３種を比較し、いずれの資産においても大きな欠点はなく、個人の運用戦略で選定して問題がないことを説明いたしました。
米国ETFを活用すると税制上不利になるために、VWOなどの米国ETFは避け、今回取り上げた日本ETF３種から選定することが重要であると著者は考えます。
本記事が皆さまの良い投資に繋がりますように！
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